PingCAP株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：Eric Han、以下 PingCAP) は、イオングループ全体のDX (デジタルトランスフォーメーション) を推進するイオンスマートテクノロジー株式会社 (本社：千葉県千葉市、代表取締役社長：羽生 有希、以下 イオンスマートテクノロジー) と提携し、大規模アクセス・データ環境で利用可能なNewSQLデータベース「TiDB」の導入を視野に、共同検証を開始することをお知らせいたします。
イオンスマートテクノロジーは、テックカンパニー化を加速するため、組織改革だけではなく、クラウドネイティブ製品の積極活用を図っています。本検証では、更なるクラウドネイティブ/DX化に対応するため、PingCAPと提携し、データベース分野でもクラウドネイティブ製品の活用を進めています。
膨大なデータに基づいてお客さまを理解し、価値を提供する取り組みを最先端のデータサイエンスの力で実現することを目標としています。イオングループの事業は多岐に渡り、全体ではペタバイト以上の「買物」や「生活」に関わるデータが毎日発生し、蓄積されています。最新のDX技術を駆使し、お客さまにより良い購買サービスを届け、従業員には圧倒的な作業の効率化を提供することを使命としています。
DX推進プロジェクトにおいては、膨大かつ重要なデータを取り扱うビジネスの根幹でもある基幹システムを進化させることが必要不可欠であり、データの取り扱いが今後のビジネスのアジリティに直結します。
データベース業界において最先端の技術であるTiDBを提供するPingCAPとの提携・共同検証は、TiDBの分散型アーキテクチャによる水平方向の拡張性や強力な一貫性、HTAP (ハイブリッドトランザクション/分析処理) 機能などのソリューションを生み、今後イオングループの更なる成長エンジンとなることが期待されています。
PingCAPの代表取締役社長であるHanは、次のようにコメントしています。
「データベースのスケールは実現しにくい分野の1つです。TiDBは、すでに大規模データを扱うプロジェクトに多数の実績があり、特長であるスケーラビリティ・クラウドネイティブ機能を通じ世界中のビジネスのアジリティに貢献してきました。また近年注目されているHTAPも兼ね備えており、イオングループのDX推進プロジェクトにおいて大きく役立つと考えております」
※本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
PingCAPについて
PingCAPは、エンタープライズ向けのソフトウェアサービスプロバイダーとして2015年に設立され、オープンソースでクラウドネイティブなワンストップのデータベースソリューションを提供することにコミットしています。PingCAPの社名は、ネットワークの疎通を確認するために使用されるコマンド「Ping」とCAP定理の「CAP」の2つの単語を組み合わせています。3つのうち2つを選ばなければならないとされるCAP定理のC (Consistency – 一貫性)、A (Availability – 可用性)、P (Partition Tolerance – ネットワーク分断への耐性) ですが、この3つの全てに接続したい (Ping) という思いが込められています。PingCAPの詳細については https://pingcap.co.jp をご覧ください。
本件に関するお問合わせ先
PingCAP株式会社 広報部
Email：pingcapjp@pingcap.com